2022年までに無くなりそうな職業ランキング デジタル技術の進歩で…

公開日: : ランキングNews, ランキング色々

時代は変わる・・・。

便利になり、効率化されていき、時代は良くなっているのかもしれないが、その一方では当然、必要性がなくなってきている職も存在する。

特にインターネットやデジタル技術は近年のうちに飛躍的に進歩し、その煽りを受け、今にも職を失いかねない人たちもいる。

約8年後、2022年までに無くなりそうな職種について、米労働統計局のデータに基づきCareerCastが行った調査が発表されたので紹介しようと思う。

郵便配達員
参考元→http://www.careercast.com/jobs-rated/most-endangered-jobs-2014

2022年までに姿を消す可能性の高い職業

第1位:郵便配達員
2022年の推定雇用率:-28%

Eメールやオンラインでの請求などの普及により激減しており、必要となる配達員も減る見込み。

日本では郵便法があるので、このアメリカの結果ほどにはならないとは思われるが、必要性が減ってきているのは確かかもしれない。

第2位:農家
2022年の推定雇用率:-19%

技術進歩により少ない人員での作業が可能に。

さらに日本では金銭面での苦労も絶えない場合も多く、農業から人が離れている問題はどんどん拡大している。国の自給率を考えると深刻な問題と言える。

第2位:メーターの計測係
2022年の推定雇用率:-19%

電気、ガス、水道各社は電子計測器の導入を進め、わざわざメーターを見に行かずともデータが送られるようになる。

人の手を完全に離れてしまったときの安全性などが問題となる。

第3位:新聞記者
2022年の推定雇用率:-13%

インターネットでニュースが見られるため、新聞購読者は激減している。

さらに、インターネットではニュース情報が即時アップされることもあって、新聞はその焼きまわしだという声もある。

購読者が減ることは、新聞社の収入が減ることと同義。記者も当然減ることとなる。

4位~は以下のように続く。

第4位:旅行代理店の社員
2022年の推定雇用率:-12%

第5位:木材伐採人
2022年の推定雇用率:-9%

第6位:フライトアテンダント
2022年の推定雇用率:-7%

第7位:ドリル作業員
2022年の推定雇用率:-6%

第8位:印刷業者
2022年の推定雇用率:-5%

第9位:税務調査官及び収税吏
2022年の推定雇用率:-4%

4位の旅行代理店は、ネットでも申し込みが簡単にできるようになったため。~トラベルなんて名前は、ネットで毎日でも目にするレベル。

5位・木材伐採人と8位・印刷業者は、デジタル化により”紙”に対する需要が減っているから。森林伐採などの環境問題の視点からも厳しい目で見られることが多いので、減っていくのは当然の流れか。

9位の税務調査官及び収税吏は、技術の進歩に伴って、企業の効率化も進み、税の調査やや徴収業務の必要性も減るためである。

以上、2022年までに姿を消しそうな職業についてでした。

単純に”効率化”という名目でなくしていい職だとは思えないですが、それでも時代は変わっていきますからねぇ…。

難しい問題だと思います。

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